アジア太平洋地域 eコマースの傾向と今後を占う 前半

2012年にBtoCのeコマース売上が1兆ドル（約100兆円）を超えたが、
2014年は初めてアジア太平洋地域が世界最大のeコマース市場になるだろう。
その規模は実に、全世界のオンライン購入の45％以上を占めている。

国際的なBtoCのeコマース売上は、2014年に20％以上成長し1.5兆ドル、
2017年には2.3兆ドルを超えると見られる。
この成長ぶりは、アジア太平洋地域の5大オンライン市場である中国、日本、
韓国、インド、オーストラリアによって達成されるところが大きいだろう。

これらの国々では、eコマース売上が2013年には3980億ドル（約40兆円）に、
年間16％の成長率をキープすれば、2018年には8580億ドルになると見られる。

この調子で行けば、この5大市場は2017年までに
アメリカ、カナダ、西ヨーロッパ地域を合算した以上の規模になるだろう。
特に中国は、2014年のアジア太平洋地域のeコマースにおいて
10ドルのうち6ドル以上を占め、2017年までには3分の4を占めると見られる。

中国のBtoCのeコマース市場は非常に急速に成長しているが、
他のアジア太平洋地域の国々もこの先10年間、
eコマースにおいて大ブレイクを果たしそうなのは、容易に予想できる。

アジア太平洋地域におけるポテンシャルの高い市場を見分けるには、
その国独自のルールや傾向を分析する必要がある。
特に、消費者分布に沿ったインターネット普及率の分析は有効だろう。

アジア太平洋地域におけるインターネット普及率は、
この10年で急速に増加している。

国際テレコミュニケーション組合によると、2013年時点で、
アジア太平洋地域の個人の31％、全家庭の32％がインターネット環境にある。

ヨーロッパ（各77％、75％）、アメリカ（各60％、61％）に比べると
低い数字に見えるかもしれないが、アジア太平洋地域の巨大な人口を鑑みると、
その12.7億人というインターネット使用人口は、
アメリカとヨーロッパの合算（10.5億人）より大きい。

更に、2005年には3億4千4百万人だったインターネット使用人口が、
わずか6年後に9億9千9百万人以上になったという急成長ぶりは、
驚くべきものがある。

中半ではアジア太平洋地域のインターネット普及率上昇の影響と、
中流層の増加を数字で追ってみる。

アジア太平洋地域 eコマースの傾向と今後を占う前半