大手ショッピングサイトに乗せられたままでいいのか？

楽天市場、Amazon、ヤフー・ショッピング。
大手ショッピングサイトが利便性と安さを求めて、
事業拡大へとしのぎを削る中、
それに反旗をひるがえす企業が出てきている。

■楽天の振込先一本化に反発
昨年11月、急増する偽の店舗サイトを使った詐欺を防ぐため、
「楽天市場」で代金の支払いに利用する際の振込先が、
楽天銀行の指定口座に一本化された。

これに対し、楽器専門の通販会社サウンドハウスは、
11月19日付けで自社のホームページにて、
楽天への出店を中止することを告知。

そこには、「出店店舗の銀行口座を勝手に開設し、
決済用口座としてはその口座しか認めないということは、
これまでの日本の商習慣ではありえないことです」とある。

サウンドハウスは楽天に詳細説明、即時撤回を申し入れたが、
納得できる説明はなく、口座の取り消しも実行されないため、
楽天との取引をやむなく中止する措置をとった。

楽天に出店すれば、顧客が広がり売上増加につながる。
これまで当たり前とされていた楽天への出店を
サウンドハウスはあえて取りやめにしたのだ。

■出店者同士の競争をあおり、利益を独占！？
さらにサウンドハウスは12月8日付のニュースで、
「外部ショッピングサイト出店中止について」を掲載した。
楽天のみならず、Amazon、ヤフー・ショッピングの出店を中止し、
自社サイトでの販売のみとする決断が示されている。

この決断にいたった経緯として、
複数の同業者を出店させて、店舗間の競争を激化させているという。

実際に楽天市場は値引率を大きくみせるため、
いつわりの元値を表示していたケースがある。
これは楽天の運営者側が仕掛けたことだと発覚した。
楽天が出店者同士の競争をあおっていたことになる。

また、サウンドハウス高坂昌信社長は
Amazonについても次のように話す。
「出店者からの手数料で安定的な収益を確保した上で、
自社でメーカーと直接取引をして
出店者を事実上排除する方向で進んでいる」。

Amazonについては、昨年のクリスマスシーズンに
英国で不買運動が起きたことも記憶に新しい。

英国で創立された「アマゾン・アノニマス」は、
作業員にまともな給料を支払っていない、
税金逃れをしている、
地元の商店をつぶしていると主張し、
Amazonの不買運動を呼びかけた。

消費者にとっては便利な大手ショッピングサイトだが、
出店者、リアル店舗、市場経済にとっては
メリットだけではないことも明らかになってきたといえるだろう。

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